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なくそう・減らそう糖尿病・2
なくそう・減らそう糖尿病:間食せず3食摂取 過剰なインスリンに注意
 ◇運動不足、栄養バランス欠如 増える予備群
 便利で豊かな社会になるにつれて、糖尿病患者やその予備群が増えている。遺伝的な要素もあるが、多くの場合、運動不足やバランスの欠けた食事が原因となっている。血糖値を調節するホルモン「インスリン」の働きを高めることが治療の鍵だが、その前提として、規則正しい食生活の重要性が最新の研究で裏付けられてきた。

 ■絶妙な調節機構

 インスリンは膵臓(すいぞう)から分泌され、体内で唯一、血糖値を調節する働きを持つ。カナダの研究者が1921年に発見した。

 血糖値は高すぎると、酸化ストレスが増え、血管や神経などさまざまな組織に合併症をもたらす。しかし、低すぎても動悸(どうき)や震えなどの症状が表れる。

 インスリンが働くと、食後には血糖値が上がり過ぎないように、体のさまざまな組織に血中のブドウ糖を取り込ませる。また、肝臓に糖を取り込んでグリコーゲンや脂肪の生成も促す。その一方で、空腹時には、肝臓で脂肪を分解して糖を作り過ぎないようにブレーキをかける。糖尿病の患者はこの調節がうまく働かないため、血糖値が高い。しかし、インスリンの二つの作用がどのような仕組みで働いているのかはよく分かっていなかった。

 ■IRS−2とは

 東京大の研究チームは、インスリンに結合する肝臓内の2種類のたんぱく質「IRS−1」「IRS−2」に注目した。これら2種類のたんぱく質を肝臓でなくしたマウスで実験すると、IRS−1は食後に血糖値を下げる脂肪合成を促進する。一方、IRS−2は空腹時に糖の生成を抑える役割を果たしていることを発見した。

 また、マウスに餌を与えず空腹の時間が長くなるにつれ、IRS−2の量が増加することも確認した。実験では餌なし状態を約10時間続けたが、適度な空腹時間はIRS−2の量を増やし、高血糖になるのを防ぎそうだ。研究チームを率いる門脇孝教授は「この実験から、間食をせずに3食を規則正しく食べる大切さが改めて示された」と語る。

 ■脂肪肝を防ごう

 患者にとって、インスリン注射は重要な治療法だ。しかし、インスリンが過剰な状態にすることは脂肪の合成を促すため、肝臓に脂肪が過剰に蓄積される「脂肪肝」を助長する恐れがある。脂肪肝は肝炎や肝硬変につながるだけでなく、インスリンの効きも悪くするという悪循環を招く。

 IRS−2を増やすような新薬を開発できると、血糖値の抑制効果を期待でき、インスリンが減らせる分、脂肪肝も抑えられる可能性があるという。

 2種類のたんぱく質の働きを明らかにした窪田直人・東京大特任准教授は「外部からのインスリン摂取を抑えるためにも適切な食事が重要だ。それ以上に、発症しないよう普段からバランスの取れた栄養摂取と運動を心がけてほしい」と提言する。

 ◇患者増加に歯止めを−−日本糖尿病学会の新理事長、門脇孝・東大教授
 日本糖尿病学会(会員数1万6000人)の新理事長に就任した門脇孝・東京大教授(55)に、今後の取り組みを聞いた

 糖尿病は残念ながら増加し続けている。06年度の患者数は820万人、予備群1050万人の計1870万人で、02年度から250万人も増えてしまった。国民の健康を考える上で非常に大きな課題だ。

 こうした情勢から、学会の役割として学術活動の推進だけではなく、糖尿病の治療向上と予防、合併症の予防、患者の社会的な立場を守ることにも期待が寄せられている。

 大きな柱は二つある。一つはもちろん病態を解明することだ。もう一つは、予防法や治療法で解明されたことを、市民に伝え、糖尿病増加に歯止めをかけることだ。

 具体的には、患者団体の協力を得て日本医師会などとつくった「日本糖尿病対策推進会議」を通じて、糖尿病に関する知識を普及させたい。また、健診の機会を利用して、糖尿病の情報提供、血糖値が高い人への生活指導を支援する。

 根拠に基づいた治療や予防が実施できるよう研究も推進していく。すでに学会として、全国で1万人の患者さんの治療や合併症に関する国内初のデータベースづくりに着手した。全国の数百の糖尿病専門施設が協力している。こうした基盤整備を通して、今まで以上に日本人に向いた診療ガイドラインを充実させたい。

 糖尿病学会には50年の歴史がある。この間に積み上げられた成果を世界に発信し、国際的なリーダーシップもさらに高めていく。また、患者さんが糖尿病の食事療法や運動療法を進められる環境整備にも力を入れたい。コンビニエンスストアと提携し、患者向けのお弁当を試作し、販売された。さまざまなコンビニがこうした取り組みに賛同してほしいと希望している。学会活動の枠を超える取り組みだという声もあるが、効果的な治療や予防を実現するには必須の活動だと思う。社会に開かれた立場を明確にしていく。 毎日新聞 より



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